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Anesth1975

Author:Anesth1975
麻酔科医です。

健診でIgA腎症が発覚。

医者が患者の立場になってみて初めてわかったこと、感じたことなどを綴っていこうと思います。

'13.12.10 腎臓内科初診
'13.12.17 腎生検目的で入院
'13.12.18 腎生検 
'13.12.21 退院 食事制限開始
'14.01.06 診断確定
'14.01.29 扁摘パルス目的で入院
'14.01.30 口蓋扁桃摘出
'14.02.05 パルス1クール開始
'14.02.12 パルス2クール開始
'14.02.19 パルス3クール開始
'14.02.21 退院 → 4週毎の外来受診
'14.11.04 食事制限解除
'14.12.02 寛解のお言葉を頂戴する
'15.01.27 外来受診8週毎に
'15.09.09 外来受診12週毎に

現在の処方 '14.12.02〜
 オルメテック(20mg) 1錠
 ノルバスク(5mg)1錠

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医療費控除
今回は、以前の投稿で軽く話題に挙げた「医療費控除」について触れようかと思います。
よくご存知の方にとっては釈迦に説法となってしまいますが、お許しを。

また話をわかりやすくするため、以下の内容には少々不正確な部分もあるのですが、そこはスルーでお願いしますね。

この病気の同志の方であれば、医療費控除という言葉はよくご存知かと思います。1年間に支払った医療費のうち10万円を超えた分は所得から控除できる、というものです。
要するに税金が戻ってくる(or安くなる)わけですが、果たしていくら戻ってくるのでしょうか?

仮に、1年間に30万円の医療費を支払ったとします。
この場合、10万円を引いた残りである20万円が医療費控除の対象となります。

かといって20万円がまるごと戻ってくるわけではありません。いくら戻ってくるかは、その人の所得税率によって変わってきます。
所得税率は、課税所得が195万円以下の場合が5%、195万円を超え330万円以下で10%、同様に695万円以下で20%、900万円以下で23%、1800万円以下で33%、4000万円以下で40%、4000万円超で45%です。
よく勘違いされるのは、例えば課税所得が330万円だと所得税が33万円なので手取りが297万円、課税所得340万円だと所得税が68万円となり手取りが272万円となってしまい、稼いでいる方が損をする、というものですが、これは間違いです。税率20%となるのは330万円を超えた10万円の部分だけですから、所得と手取り収入で大小が逆転することはありません。

仮に課税所得(「課税所得」と「給与収入」はまた別物です。ややこしくなるので別の機会に。)が400万円の人が年間30万円の医療費を支払ったとすると、20万円が控除の対象となり、つまり課税所得が380万円となります。所得税率が20%なので、20万×0.2=4万円が戻ってきます。

実は安くなるのは所得税だけではありません。住民税も安くなります。
住民税は前年の所得によって決まり、税率は10%です。通常の給与所得者であれば、翌年の6月分から1年かけて、毎月均等に給与から天引きされています。
野球選手が大幅減俸となった際に、翌年の税金が大変だ、とよく言われるのはこれです。
中日の松坂投手は昨年の年俸が4億円、今年が1500万円と推定されています。前述の通り、住民税は前年の所得の10%が課されますので、今年支払う住民税は4000万円となり、今年の年俸よりも大きな額になってしまうわけです。

30万円の医療費を支払った場合、20万円が所得から控除され、住民税はその10%つまり2万円安くなります。

前置きが長くなりましたが、課税所得400万円の人が年間30万円の医療費を支払った場合、所得税4万円プラス住民税2万円の合計6万円の減税となります。

長くなったので今回はこの辺で。
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人として 患者として | 22:23:24 | トラックバック(0) | コメント(0)
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